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　英通信大手BTは2月7日、悪意あるソフトやウェブサイト等、サイバーセキュリティを脅かすマルウェアに関するデータを、国内のネット事業者と共有する取組みを開始すると発表した。電気通信事業者がマルウェアやウェブサイトに関するデータを共有するのは世界でもこれが初めてとなり、BTは他のネット事業者もこの動きに追随することを推奨するとしている。マルウェア情報の共有は、BTが立ち上げた無料のオンラインプラットフォームを通して行われ、安全で信頼できる形で、ネット事業者がサイバー脅威に関するインテリジェンスデータを共有できるようにしている。BTはこの動きについて、国家サイバーセキュリティセンター（NCSC）が新しい報告書「アクティブ・サイバー・ディフェンス」で盛り込まれたネット事業者間のサイバー攻撃関連情報の共有の重要性に応えたものであると説明し、同プラットフォームを通して、国内ネット事業者に対して、マルウェアコントロールを伴う悪意あるドメインについて警告を発信することができるようになったとしている。