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　インテルは、6月21日、オリンピック放送機構にコンテンツ・技術サポートを提供する契約を国際オリンピック委員会（IOC）と締結すると発表。2018年の平昌冬季オリンピックを皮切りに、2020年の東京、2022年の北京、2024年大会（開催都市未定）まで、5G無線、没入型仮想現実（VR）、3D、ドローン、人工知能（AI）などの技術を提供する。同社の「True VR」プラットフォームを使うことで、一部の競技はVRで生中継され、「360 Replay」技術によって競技の模様をさまざまな角度から視聴することも可能になるという。

　インテルによると、既に平昌大会に向けた5G通信技術の準備を進めており、21日の記者会見では、5Gネットワークを使った映像リンクの実演も行われた。今回の提携の投資規模については、インテル、IOCいずれも公表していないが、両者は、今年1月のCESから交渉を開始していたとしている。オリンピック大会には、サムスン、パナソニック、アリババなどのテクノロジー企業も公式スポンサーとして関わっている。