IoT（Internet of Things、モノのインターネット）は、2010年ごろから次世代の技術トレンドとして注目され始め、市場の伸長が期待されてきた。政策面でも、2010年にEUが域内のデジタル社会化計画「デジタル・アジェンダ」でIoTをR&Dの中心テーマとしたことを始め、中国における一連の「物聯網」拡張計画、ドイツの「Industry4.0」等で、近未来の製造業の中心的プラットフォームと位置付けられている。この数年は、各種ウェアラブル端末が相次いで市場に登場したこともあり、「すべてがつながる社会」をキーワードとして、IoTは一般の人々にも生活に身近な技術として認識されつつある。
表 インターネット接続デバイス数の推移と予測値
出所：MIT Technology Review（2014年5月）
産業界では、通信事業はもとより、物流や工場生産の現場での各種専用デバイスの導入が急速な伸長を見せている。IoT対応デバイス数は、2016年末には50億、2020年には100億を超えると予測されている。その一方で、次々と登場する関連機器に対して国際的に有効な技術基準がまだ存在しないこと、また人の目の届かない場所でネットワークにつながる機器のセキュリティ確保が困難であること等が市場発展の懸念材料とされており、国や業種の枠を超えた汎産業的な対応が今後の課題といえる。