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サウジアラビアでeスポーツ及びゲーム産業への投資が活気づいている。契機となったのは2016年に発表された国家改革計画「サウジ・ビジョン2030」。石油依存脱却と産業多角化を打ち出し、その一環としてデジタルメディア産業の強化を謳っている。日本もそれに協力する形で「日・サウジ・ビジョン2030」を策定し、様々な共同プロジェクトを通してゲーム分野での技術提供や人材育成を行ってきた。

直近の動きとしては、2020年第4四半期に、政府系ファンドPIFが米国のゲーム関連会社3社（エレクトロニック・アーツ、アクティビジョン・ブリザード、テイクツー・インタラクティブ）の株式約30億USD（約3,264億円）分を取得したことが報じられたほか、ムハンマド・ビン・サルマン皇太子が設立したMiSK財団が日本の有名ゲームメーカーSNKの株式33.3%を取得し筆頭株主となった。また、2021年3月には通信情報技術委員会（CITC）がゲーム市場強化イニシアティブ「Game Mode」を開始した。ゲーム市場に関するデータや指標を一般公開することで、市場の透明性向上と投資誘致を目指す。更に翌4月には、通信大手STCがサウジアラビア電子・知的スポーツ連盟（SAFEIS）と覚書を締結し、｢stcplayプラットフォーム｣を立ち上げたことを発表した。これにより、STCはSAFEISのデジタルイネーブラー及び戦略的パートナーとなり、SAFEISが主催するeスポーツリーグは今後、stcplayプラットフォーム上で開催されることになる。

CITCによれば、サウジアラビアのゲーム市場は26億SAR（約751億円）規模で、2030年までに95億SAR規模に成長する見込み。年間成長率は22%で世界トップクラスだという。