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2019.09

  • 韓国
  • 放送・メディア
国内OTT再編で米国ストリーミング事業者に対抗へ
韓国でもディズニーをはじめ米国に刺激される形で、コンテンツホルダーが消費者に直接サービスを提供するダイレクト・トゥ・コンシューマー(DTC)を目指す動きが活発化している。グローバルなストリーミング事業者に対抗する力をつけるため、韓国では大手OTTサービス統合という形をとる。

モバイルキャリア最大手SKテレコムと地上放送事業者3社がそれぞれ運営していたOTTサービスの「オクスス」と「PooQ」を統合し、9月16日に国内最大手OTTサービス「wavve(ウェイブ)」がサービスを開始した。wavveの月額サービス料は最低7,900ウォン(1回線・HD画質)からで、国内外の放送コンテンツや映画を無制限で視聴でき、ネットフリックスの料金水準よりも安い。5G商用化と韓流コンテンツの強みを基に、国内OTTサービスがメディア分野のサービス革新のけん引役となることが期待される。

一方、最有力韓流コンテンツホルダーのCJ ENMがwavveへのコンテンツ供給契約を結んでいないことからその動向が注目されていたが、CJ ENMが総合編成チャンネルJTBCとOTT合弁立ち上げを準備中であることを公式化。wavveとの真っ向勝負となる。wavveもCJ ENMも世界を視野に入れており、ネットフリックスのみならず、ディズニーやAT&Tなどが直接OTTに乗り出す動きに対抗する。韓国の大型OTTが今後競い合いながら海外で勝負できる体力をつけられるかが注目される。