Bluetooth技術を基盤とする位置特定技術ビーコンは、O2Oやナビ等における有効手段として注目度が大きく、我が国でも試験的導入の動きが相次いでいる。韓国でも2014年から、幅広く積極的にビーコンの本格導入を進める、ブーム的状態が続いている。韓国の特許庁によると、ビーコンの特許出願件数は2011年には10件に過ぎなかったが、2014年には118件に急増、2015年に入ってからも前年を上回るペースが続いている。技術分野別ではビーコンのサービス分野への出願が40％と最も多い。特に、マーケティング目的のO2O、建物内案内、電車時間案内、迷子防止等の位置追跡サービスを提供する技術が注目されている。
国内の通信事業者、クレジットカード業界、メーカー等の各種プレイヤーが早くからビーコンサービス開発に取り組み、多彩なソリューションが開発されている。中でも、移動通信最大手のSKテレコムは2013年前半から、大学病院での世界初のビーコン活用ナビシステム導入を皮切りに、系列プラットフォーム会社SKプラネットと協力してビーコンビジネスに積極的である。ピョンチャン冬季五輪の公式スポンサーとなった総合通信大手KTは鉄道公社と組んで、駅舎に設置したビーコン端末を活用し、スマートフォンを改札でかざさなくても鉄道料金が自動で決済できるシステムを構築する計画を発表している。通信事業者による、野球場等競技場でのビーコンによる座席案内や商品予約といったサービスも既に開始されている。
2014年後半から、ビーコン活用のO2Oマーケティングシステムを導入する店舗も急増している。中でも、ITマーケティングベンチャーのアイポップコーンが独自開発したハイブリッド型ビーコン技術を活用したモバイル財布アプリ「Yap」が利用者を伸ばし、成功事例として注目を集めている。2015年4月には、ビーコン活用の出席管理システムを導入する大学も出てきた。
一方、ビーコンの幅広い普及のためには、セキュリティや個人情報の問題、アプリダウンロードの必要など、様々な課題もある。これらの課題の解決と、どれだけお得度と便利さを訴えることができるかが、今後のサービス発展のカギを握る。