バーミンガム大学は2017年8月17日、ネットいじめ（cyberbullying）の被害者となったことのある25歳以下の青少年はそうでない場合に比べて自傷や自殺を試みる割合が2倍以上になるという調査結果を発表した。
一方で、ネットいじめの加害者も自殺願望を持ったり、自殺行為に走る傾向が高いとしている。
同調査は、バーミンガム大学を含む英国全土の研究者が共同で実施、21年間にわたって30カ国の15万人以上の青少年を対象とした大規模なものである。
研究者らは、今回の調査結果は、いじめ対策の戦略を策定し、効果的な防止と介入を緊急に実施する必要があることを示していると述べている。また、いじめ防止プログラムは被害者と加害者双方のニーズに対応したものが必要であるほか、ネットいじめの被害者は、従来のいじめの被害者に比べて助けを求める傾向が低いことから、学校の教職員が援助要請を奨励する重要性が強調されている。
その他、同調査の中では以下のような重要な提言が示されている。
- ネットいじめ対策は、（従来のいじめを含む）いじめ防止と安全なインターネット利用プログラムに取り組む政策決定者によって検討されるべきである。
- 臨床医はネットいじめの経験についても定期的に尋ねるべきである。
- ネットいじめによる影響についてメンタルヘルスの専門医の研修に含めるべきである。
- ネットいじめに巻き込まれている青少年は、一般的な精神障害や自傷について検査を受ける必要がある。
- 技術の適切な利用を促進する学校・家庭・地域社会におけるプログラムは重要である。
- ネットいじめの防止は、デジタル市民権や被害者に対するオンライン上のピアサポート、オンライン上の傍観者による適切な介入（ユーザをブロック・教育・識別するために通信事業者に連絡する方法など）といったより幅広い概念とともに、学校におけるいじめ対策の一環として含まれるべきである。
- 自殺予防や介入は、包括的ないじめ対策プログラムにおいて不可欠な要素であり、教職員及び生徒の意識向上や訓練を含む学校全体によるアプローチを取る必要がある。