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一目でわかる世界のICT

ジェンダーに基づくデジタル・ディバイドの現状

インターネットやICTへのアクセスをめぐる格差、いわゆる「デジタル・ディバイド」に関して、近年、ジェンダーに基づく格差が争点の一つとなっている。ITU(国際電気通信連合)が2017年11月に公表した世界の情報通信環境に関する年次報告書では、ジェンダーに基づくデジタル・ディバイドの現状が示されている。

インターネット利用者のジェンダー格差(%)
先進国 2013年:5.8、2017年:2.8 途上国 2013年:15.8、2017年:16.1 後発開発途上国 2013年:29.9、2017年:32.9 世界 2013年:11.0、2017年:11.6 アフリカ 2013年:20.7、2017年:25.3 アラブ諸国 2013年:19.2、2017年:17.3 アジア大洋州 2013年:17.4、2017年:17.1 欧州 2013年:9.4、2017年:7.9 ロシア・CIS諸国 2013年:7.5、2017年:5.8 米州(南北アメリカ) 2013年:-0.4、2017年:-2.6
出所:ITU「Measuring the Information Society Report 2017」

2013年と2017年の数値を比較してみると、男女間の格差は先進国では減少しているが、途上国や後発開発途上国(Least Developed Countries:LDCs)では格差は減少しておらず、LDCsでは増加傾向にある。また、地域別ではLDCsの該当国が多く含まれるアフリカで格差が増大している。

ジェンダーに基づくデジタル・ディバイドの解消は国際的な問題と認識されており、国連総会において優先課題と位置づけられ、ITUが提示したICT戦略「コネクト2020」では2020年までにインターネット利用者のジェンダーの平等を達成するという目標が設定されている。